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眞田 幸尚; 佐々木 美雪; 操上 広志; 三上 智
Journal of Nuclear Fuel Cycle and Waste Technology, 21(1), p.95 - 114, 2023/03
福島第一原子力発電所(FDNPS)事故後の数十年間で、事故初期と比較して環境線量率は著しく低下している。このような状況の中、政府プロジェクトとして、周辺線量率や放射性セシウム分布の調査が継続的に実施されている。分布の全体像を把握するためには、有人ヘリコプターや無人航空機(UAV)を用いた空中調査が最適である。しかし、住民の近くで正確に測定するためには、地上での調査が必要である。これらの方法の違いには、土地利用における放射性核種の堆積後の挙動に関する知見が含まれる。調査結果は、避難区域の解除や除染などの対策など、政策判断の基礎となるものである。これらの調査には、事故後の対応に関する重要な知見が含まれている。本稿では、FDNPSを中心とした政府プロジェクトの調査方法と現状を紹介する。また、住民に情報を提供するための可視化手法や周辺線量率のデータベースについても検討する。
眞田 幸尚; 宮本 賢治*; 門馬 大和*; 宮崎 信之*; 中曽根 孝政*; 田原 淳一郎*; 馬場 尚一郎*; 古山 裕喜*
Marine Technology Society Journal, 55(5), p.222 - 230, 2021/09
福島第一原子力発電所事故の結果、環境中に放出された海洋中での放射性物質の挙動の調査は、将来予測や被ばく評価上重要である。そのような調査に使用できるプラットフォームとして無人船が開発されている。無人船に搭載する専用のサンプル採取及びダイレクトに放射線を計測できる多目的放射線モニタリング用のデバイスを開発し、福島沖で統合試験を実施した。本論文ではその結果をまとめる。
眞田 幸尚; 山田 勉; 石橋 聖; 鳥居 建男
第57回自動制御連合講演会講演論文集(USB Flash Drive), p.695 - 698, 2014/11
原子力機構では宇宙航空開発機構と共同で無人飛行機を用いた放射線モニタリングシステムの開発を行っている。無人飛行機は、現在、福島第一原子力発電所周辺でモニタリングに使用している無人ヘリコプターと比較し、長時間及び長距離のフライトが可能であり、緊急時にも遠隔で迅速にモニタリングできるメリットがある。本発表では、無人航空機で想定されるミッションに合わせた検出器の開発と事故の影響のある福島県で実施した適用試験の結果について述べる。
平山 弘克; 眞田 幸尚; 山田 勉; 伊村 光生; 土田 清文; 鳥居 建男
no journal, ,
原子力機構では宇宙航空開発機構(JAXA)と共同で無人飛行機を用いた放射線モニタリングシステムの開発を行っている。無人飛行機は、現在、福島第一原子力発電所周辺でモニタリングに使用している無人ヘリコプターと比較し、長時間及び長距離のフライトが可能であり、緊急時にも遠隔で迅速にモニタリングできるメリットがある。本発表では、発電所周辺(浪江町)で実施した飛行測定試験の結果について述べる。
眞田 幸尚; 森 愛理
no journal, ,
福島第一原子力発電所(FDNPS)事故から10年が経過し、事故直後と比較して環境線量率は顕著に低下している。有人ヘリコプターや無人航空機(UAV)による空中調査は、分布の全体像を把握するのに最適な方法である。FDNPPサイト周辺では、UAVによる放射線量調査が現在も続けられている。このヘリコプターは、1980年代からヤマハ発動機株式会社が開発したものである。1980年代からヤマハ発動機株式会社が開発し、日本では農薬散布用として広く使用されている。最大1.5時間の飛行時間と最大10kgの可搬重量が特徴で、安全性にも優れている。無人ヘリコプターに搭載された測定系は、LaBr
(Ce)検出器(シンチレーター容量: 38mL)である。地上値への換算には、IAEA TECDOC 1363という簡易な方法が日常的に用いられているが、現場で取得した過去のデータを学習データとして、機械学習を用いた新しい手法も開発されている。放射線測定技術の最適化や原子力災害対応のためのロジスティクスの確立には、まだ多くの課題がある。近年、飛行時間が10時間を超える固定翼型UAVが世界各地で販売されるようになった。FDNPS事故直後の対応では、事故状況の観察、放射線プルームの追跡など、固定翼型UAVが必要とされた。本発表では、福島環境放射線モニタリングの経験と現状を整理し、事故後の対応に向けた取り組みと問題点を紹介する。
佐々木 美雪
no journal, ,
原子力機構(JAEA)では2011年以降、福島県内外で多くの放射線モニタリングを実施してきた。それらのデータは帰還困難区域の解除等に大きく役立てられている。一方で、震災直後の初期対応は、地震とそれに伴う停電及び通信機能の停止により、初期の緊急時モニタリングの結果の共有等に問題があったことが報告されている。それらの経験を踏まえ、現在では国の原子力災害対策指針の改定等がなされている。JAEAでは、福島における環境モニタリング等で無人機を用いた測定技術の開発を進めてきた。それらの技術を生かし、緊急時対応を意識したモニタリング及び解析システムの構築を行った。本発表では、福島の経験で培われたモニタリング技術を新たに原子力防災へと適用した成果について発表する。
